2019年02月28日

スタバ、東京に高級店「リザーブ・ロースタリー」世界で5店舗目

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焙煎設備などを備えたスターバックスの高級ブランド店舗

「スターバックス・リザーブ・ロースタリー」の

東京店が28日にオープンする。

ニューヨーク(CNN Business)2019.02.27。


米スターバックスのジョンソン最高経営責任者(CEO)は

CNN Businessとのインタビューで、

「ロースタリー」は「コーヒーのロマンス」を

楽しむ店だと語った。


東京店はシアトル、上海、ミラノ、ニューヨークに続く5号店。

この後もう1カ所、シカゴでの開店が予定されている。


店舗の設計は日本の建築家、隈研吾氏が担当した。

4階建てで面積は約3000平方メートル。

店内には大きな焙煎機が備え付けられている。

コーヒー豆を入れる「キャスク」は高さ17メートルと、

5店舗の中で最大だ。


スターバックスの紅茶ラインを楽しめる世界最大規模の

「ティバーナ・ティー・バー」では、

ジャスミンティーにアイスキャンディーをトッピングした

限定ドリンクなども提供する。


さらにミラノ発の有名ベーカリー「プリンチ」、

カクテルバーの「アリビアーモ・バー」を併設し、

オリジナル商品も販売する。


「ロースタリー」では初となるイベント用のスペース

「インスピレーション・ラウンジ」も設けられた。


ガラス張りの店内から桜の花を眺めたり、

テラス席で飲み物を楽しんだりすることもできる。


専門家によると、「ロースタリー」はスターバックスの

ブランド・イメージをさらに高級化した成功例といえる。

同時に新メニューを発信する「実験室」の役割も果たしていると、

ジョンソン氏は語る。


2014年にオープンしたシアトルの1号店は

同社史上最大のヒットとなった。ミラノ店では今も、

週末になると店の周りに列ができるという。

















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日本は平均寿命が世界1位なのに「健康な国」ランキングでは4位

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2019年2月26日、中国メディアの一牛財経は、

米ブルームバーグがこのほど2019年版の

「健康な国」ランキングを発表したことに関連し、

「日本は平均寿命が世界1位なのに健康な国ランキングでは

意外にも4位だった」と報じた。


ブルームバーグの「健康な国」指数は、

平均寿命などに基づいて健康度を評価し、

喫煙や肥満などのリスク要因にはペナルティーを課し、

浄水へのアクセスや衛生設備などの

環境要因も考慮に入れたものだ。


記事は、2019年版のランキングについて

「スペインが1位となった」

「前回2017年版の世界1位はイタリアだった」

「欧州から計6カ国がトップ10に入った」

「日本は4位で、アジアではトップだった」

「前回2017年版のアジア1位はシンガポールだった」

「世界最大の二つの経済大国のうち、中国は2017年版から

3ランクアップし53位、米国は少し順位を下げ35位だった」

などと紹介し、1位から10位はスペイン、イタリア、アイスランド、

日本、スイス、スウェーデン、オーストラリア、シンガポール、

ノルウェー、イスラエルの順だったことを伝えた。


続けて、スペインとイタリアが1位と2位だったことについて、

研究者が「エキストラバージンオリーブオイルやナッツを

加えた地中海式食事は、低脂肪食よりも心血管疾患の

発症率が低いからだ」と指摘していることを伝えた。


そして、世界保健機関(WHO)が2018年5月に発表した

「世界保健統計2018」によると、日本の男女の平均寿命は

84.2歳で世界1位だが、2040年にはスペインの平均寿命は

86歳に近づき、日本や現在2位のスイスを抜いて首位に立つとの

予測が発表されていることを紹介した。

















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本人のみ使用可能な「JRパス」、中国ECサイトで不正転売か

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2019年2月27日、北京青年報は、

JRグループが外国人向けに発売している周遊チケット

「ジャパン・レール・パス」が、中国のECサイトで

不正に転売されていたと報じた。


26日に中国版ツイッター・微博(ウェイボー)上で

「通常は1700元程度するジャパン・レール・パスが、

ECサイト上で600元前後で販売されていた」との情報が流れた。

記事は、半額以下の大きな割引は「JRによる公式のものではない」

と指摘。その背景について、

「多くの利用客が有効期間を全消化しきれずに

帰国してしまうことに目を付け、パスの有効期間内に

何組かの観光客に使い回しをさせるという

仕組みによるもの」と伝えた。利用客は購入後、

使用1日前に店主と連絡を取り、使用当日に駅で待ち合わせて

パスを受け取り、使用後は目的地の駅で店員にパスを返すという

流れになっているようだ。


そして、「本来は放棄されてしまうパスの残り日数分を

利用して転売することで、1カ月で少なくとも50万元

(約825万円)の利益が出ている可能性がある」とし、

「乗客にとっても定価の3割程度で購入できることから

非常に大きなメリットがある」とした。


一方で、「節約の賢いアイデアに見えるこのシステムだが、

実はパスの『本人のみ使用可能』という規則に違反している」

と指摘。転売の情報が拡散すると、中国のネット上では

直ちに大きな批判が巻き起こったそうで、

「本当に恥ずかしい。中国人は契約を守る精神を

身に着ける必要がある」「これは窃盗であり、

違法行為だ。店主の責任を問うべきだ」との声が出たと伝えた。


なお、北京青年報の記者が当該ECサイトを検索したところ、

提起された店舗は見つからなかったといい、

「すでに一部のネットユーザーが日本のサイトを通じて

関係当局に通報したとの情報があり、

当該店舗の商品はすべて撤去されていた」と伝えている。

















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