2020年01月08日

室温2.5度上げれば頻尿4割減 大学などの調査で証明

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寒い部屋で暮らすとトイレが近くなる-。

そんな経験則を、産業医科大や北九州市立大

(ともに同市)などの研究グループが5年間にわたる

大規模調査で証明した。冬季に就寝前、

室温を2・5度以上高くすると「過活動膀胱(ぼうこう)」の

有病率が約4割減る傾向を確認。家が暖かいと血圧低下の

効果があることも分かり、住宅の温度管理の必要性が

注目を集めそうだ。西日本新聞 1/6(月)。


研究は、医学、建築環境工学の専門家でつくる

一般社団法人「日本サステナブル建築協会」の

委員会が2014年度から国土交通省の

助成を受けて行った。


過活動膀胱は頻尿や、急に尿意を催して我慢できない

「尿意切迫感」などの症状があり、

国内の40歳以上の8人に1人が症状を持つ

という疫学調査がある。


グループは18年度までに4500人超の住環境や

体調を調べ、比較可能な1300人程度のデータを分析。

窓の改修やエアコン設置、断熱材の活用などで、

冬季の室温が就寝前の3時間平均で2・5度以上高くなると、

室温が大きく変わらない人よりも過活動膀胱(軽症以上)

の有病率が約4割減となった。また、

起床時の室温が低いと、年齢が高いほど

血圧が高くなることも分かった。


世界保健機関(WHO)が18年に出した

「住宅と健康に関するガイドライン」も、

冬季の最低室温は18度以上とするよう勧告している。

英国政府も冬の適正温度を設定している。


今回の調査で、国内では特に九州に冬季18度以下の

家屋が多いことも確認されており、産業医大の

藤野善久教授(公衆衛生)は「『大きくて広く、

風通しのいい家が良い』という価値観は

高度経済成長期に形成されたとみられる。

こうした価値観を変え、高気密、高断熱の

住宅普及を進める必要がある」と指摘する。


北九州市立大の安藤真太朗講師(建築・都市環境工学)は

「寒い住宅で暮らす背景には、家屋の老朽化や

独居高齢者の増加といった社会的な要因もある。

寒くても我慢すると健康に良くないことを、

国民の共通認識とすることが大事だ」と話している。


















posted by よろずけんこう at 06:20| Comment(0) | サイエンス・ニュース | 更新情報をチェックする

トランプ大統領、イラン文化施設への攻撃に改めて言及

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トランプ米大統領は5日夜、米国がイランを攻撃する場合、

同国の文化施設を標的とする可能性に改めて言及した。

休暇先のフロリダ州から首都ワシントンへ戻る

大統領専用機内で、同行記者団に語った。

(CNN)2020.01.061。


トランプ氏は「イランが米国人を殺し、

拷問して重傷を負わせ、路肩に爆弾を仕掛けて

吹き飛ばす行為は許されるのに、

私たちはイランの文化遺産に手を触れてはいけないのか。

そういうわけにはいかない」と発言した。


司令官殺害でイラン側が報復する可能性を問われると

「起きる時は起きる」と返答。イランが何らかの動きに出れば

大規模な報復で対抗すると、改めて警告した。


トランプ氏は4日のツイートでも、

米軍が標的を定めたイラン関連施設には

文化的に重要な場所も含まれると述べていた。


米当局高官らによると、文化施設を攻撃することに

対しては政権内部でも反対意見が強いとみられる。

ある当局者はCNNとのインタビューで、

過激派組織「イラク・シリア・イスラム国

(ISIS)」が破壊した宗教遺跡や、

第1次世界大戦でドイツ軍が焼き払った

ベルギー・ルーベン大学図書館など歴史上の例を挙げ、

文化遺産への攻撃は道徳に反するだけでなく、

相手の団結を強めるばかりで逆効果だと主張した。


別の米高官は「武力紛争の法と規範を守り、

我々はイランの文化を尊重する」との姿勢を示した。


トランプ氏は機内での発言で、イラク議会が5日、

米軍などの駐留を終わらせる決議案を可決した

ことに対しても、報復措置を予告。非友好的な形で

撤退を求められた場合は「これまでにない」規模の

対イラク制裁を科すとし、過去の駐留費用をイラク側が

払い戻さない限り撤退には応じないとの意向を示した。


















posted by よろずけんこう at 05:22| Comment(0) | ニュース・一般 | 更新情報をチェックする